自分では気を付けているつもりでも、火災の被害にあう可能性は誰にでもあります。
空気の乾燥しやすい冬の時期などは、とくに気をつけなくてはいけません。
アパートやマンションに入居するときは、保険への加入が一般的ですが、どのような保険の種類があり、どこまでの範囲が対象になるのかご存じでしょうか。
本記事では、賃貸物件入居時に加入する火災保険の種類や対象範囲、補償外になるケース、個人で加入するメリット・デメリットについて解説します。
賃貸物件火災保険の種類や補償範囲
賃貸物件の契約と同時に加入することの多い火災保険は、主に動産に適用される保険です。
テレビや洗濯機、冷蔵庫などのほか、タンスやテーブルといった、家具家電が対象です。
借家人賠償責任保険と呼ばれる種類は、家財保険の一種であり、火災や漏水などの発生に伴い、借家に損害を与えたときに適用されます。
個人賠償責任保険は、個人が日々の生活において他人に被害を与え、損害賠償責任を負ったときに適用される保険です。
賃貸物件火災保険の補償外になるケース
入居している賃貸物件で、火災や落雷、爆発などの被害を受けたとき、物体の落下事故や漏水、騒じょうなどで被害を負ったときは、火災保険が適用されます。
補償外となるのは、契約者の重大な過失や、法令違反などによって被害を受けたケースです。
このような場合には、保険金を支払ってもらえないため、注意が必要です。
また、適用外となるケースは、各保険ごとに細かくルールが定められているため、加入前にしっかりと確認をしましょう。
賃貸物件火災保険に個人で加入するメリット・デメリット
賃貸物件入居時に、火災保険への加入が求められないケースもあります。
このような場合、個人で加入することも考えられますが、メリットとデメリットがあるので覚えておきましょう。
不測の事態に備えられるのは、大きなメリットです。
火災や漏水などにより、家具家電の買い替えをしないといけないとき、保険に未加入なら全額自己負担です。
また、何らかの事情で、アパートやマンションの内装に大きなダメージを与えてしまったといったとき、保険未加入では自己資金だけで修理できない可能性があります。
デメリットとしては、保険料が発生することですが、被害にあったときを想定すると、多くの人が許容できるものです。
まとめ
アパートやマンションの入居時に、火災保険へ加入しておけば、いざという事態に対処できます。
そのため、たとえ加入が義務ではなかったとしても、できれば加入しておくことをおすすめします。
本記事でもお伝えしたように、適用される範囲や対象外となるケースは、各保険ごとに細かく異なります。
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